佐賀県から美しい海を取り戻す。海洋プラスチックの新拠点【PLA PLA】開業へ

​​海洋プラスチックごみのホットスポット。九州北部沿岸地域の現状

地球上の海にすでに存在しているといわれるプラスチック量は、およそ１億5,000万トン。加えて年間約800万トンが、新たに海洋に流出していると推定されている。将来的にプラスチックの生産量はさらに増加することが予測され、2050年には海洋プラスチックの重量が海にいる魚の重量を超えるという試算もある。（１）

日本沿岸で回収される漂着物は年間約３万〜５万トンにおよび、大半はペットボトルや漁網などのプラスチック類が占める。日本近海でのマイクロプラスチック（波や紫外線などの影響で劣化し、細かくなったプラスチック）の濃度は、世界平均の27倍に相当するという調査結果もある。（２）

玄界灘に面した佐賀県北部の沿岸には、毎年大量の海洋プラスチックが押し寄せる。漂着するものは、漁具やペットボトル、ポリ袋、ポリタンク、医療廃棄物など多岐にわたる。県によると、北西から吹く季節風や対馬海流の影響により、冬場は特に周辺国から排出されたと思われる漂着物が多く見受けられるという。（３）

これらの海岸漂着物は、九州北部沿岸一帯で広く確認されている。北九州市の調査では、漂着した一部のポリタンクの中には、強酸性や強アルカリ性、引火性廃油などの有毒な液体が残っていたものもあったと報告されている。（４）ポリタンクの漂着について、佐賀県県民環境部脱炭素社会推進課の井上俊さんは、「キャップがしまっているものは、内容物が海水で希釈されずに残っている場合もあり、回収に躊躇することもある」と述べている。

しかし、拾っても拾っても海洋プラスチックごみが減ることはない。漂着物は、自治体をはじめ漁業者やボランティア団体により回収・処分がなされているが、いくら清掃活動を繰り返してもまた打ち上げられるため、いたちごっこだ。十分な予算措置や体制がとられていないこともあり、抜本的改善には至らず、地域の活動だけで解決するには限界があった。

転機となったのは2022年。「流れ着く海洋プラスチックを資源として捉え、より世界的な視野で問題解決を目指し、発信する場をつくりたい」という県職員の提案をきっかけに、PLA PLA構想は具体化の動きを見せていった。事業経費として約６億円の財源が確保されたことを受け、2024年から本格的な整備に乗り出した。

「展示」「再生」「体験」の３つの機能を持つ、海洋プラスチック専門拠点

PLA PLA構想は、ついに実現することになった。多くの海洋プラスチックごみが漂着する唐津市の波戸岬エリアに、2026年６月に開業する。海洋プラスチックの回収から再生までを体験し、学びを深め、問題解決に向けて行動変容を促せるような啓発拠点に育てていく。

PLA PLAには、「展示」、「再生」、「体験」の３つの機能を設ける。エントランス周辺では、海洋プラスチックの発生メカニズムや漂着する過程、生態系に与える影響などについて、パネルや映像を通じて来場者が体系的に学べる内容を展示する。県によると、大学や研究機関と連携し、海洋プラスチック研究の最新情報にも触れることができるように準備を進めているという。

展示エリアには、実際に回収された海洋プラスチックを、雨水を活用して洗浄するスペースも設けられる。臭いや見栄えの問題が懸念されるものの、回収やリサイクルが困難な海洋プラスチックのありのままを伝えつつ、そもそも海洋に流出させないことが一番だと来場者に訴えることが狙いだ。

施設内には、回収した海洋プラスチックのアップサイクル工程を見学できる再生ラボを設置する。ほかにも、漂着した海洋プラスチックを回収するフィールドワークや、海洋プラスチックを原料にものづくりをするワークショップなど、PLA PLAを拠点にさまざまな体験を提供していく。

海洋プラスチックをアップサイクルした建物を、地域のシンボルに

PLA PLAは、波戸岬海浜公園内にある築約50年の休憩所をリノベーション・増築して設置される。環境に配慮した施設として、唐津玄海エリアの振興を図り、地域のシンボルとなることを目指す。

建物には、回収された海洋プラスチックを用いることが必須条件となった。半屋外スペースの屋根の裏側には、再生プラスチックパネルを使用。蛇籠（じゃかご）で組まれた生垣には、沿岸に漂着した浮標（ブイ）などを詰め、「プラ垣」として配置される。

佐賀県産の木材を使って増築される新棟には、屋根一体型の太陽光パネルを設置し、施設内の電力の脱炭素化を図る。断熱性能の高いガラスや高効率の空調整備も加わり、佐賀県内の公共施設では初となる「ネットゼロ・エネルギー・ビルディング」（年間の一次エネルギー使用量が正味ゼロまたはマイナスの建築物）の認証を取得した。

さまざまな団体と連携し、持続的な国際協力を視野に

PLA PLAのような海洋プラスチックに特化した啓発施設は、世界的に見てもほかに類例がない。井上さんは、「これからPLA PLAの運営を行っていくなかで、識見やノウハウを蓄積していき、将来的には諸外国との国際協力を視野に入れていきたい」と意気込む。

2025年８月、プラスチック汚染防止条約の策定を目指し、スイス・ジュネーブで政府間交渉委員会の会合が開かれていたが、合意は見送られ、交渉は継続となった。海洋プラスチック問題は喫緊の課題であるにもかかわらず、世界の足並みを揃えるのは容易ではない。

PLA PLAという愛称には、世界中の人たちが“プラ”っと気軽に立ち寄ることができ、海洋プラスチック問題解決に向けてアクション（planning）を起こすことができる施設になるようにという思いが込められている。地球全体が解決策を問われている今、日本の一地域から国際的な問題提起を行うPLA PLAの発展に大いに期待したい。